バレない副業ってあるの？バレる主な原因と”バレにくい副業の選び方”を紹介

副業をしたいけど、会社にはバレたくない。
また、できればバレにくい副業がしたい。
そういった悩みを解消することは可能なのでしょうか。

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副業はなぜ会社にバレる？

物事に絶対がないよう、100%会社にバレない副業はありません。
職場バレ原因として考えられるのが、住民税の通知書が会社に届くパターン。
住民税の額が本業の所得と噛み合わなくなり、そこを追求されてしまいます。
住民税の通知は主な給与の支払い先に届くので、基本は避けられない事態です。

副業でかかる分の住民税通知、どうすればいい？

本業での収入がある場合、副業の収入は基本的に雑所得になることが多いです。
雑所得を確定申告する場合、住民税を「自分で納付する」ことを選べば、本業の会社へ通知が行くことを防げます。

ただし、副業であっても“雇用されて働いている場合”は給与所得になり、住民税の納付は主たる給与の事業者（本業の会社）から徴収されるので注意してください。

雇用されていない副業（雑所得になるもの）の例

雇用されている副業（給与所得になるもの）の例

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バレにくい、かもしれない副業とは？

職場バレのリスクをゼロにすることはできませんが、上述した情報からバレにくい副業を選ぶことはできます。

前提は、やはり“雑所得”として扱える業務委託系の副業を選ぶことでしょう。

確定申告の際に住民税の納付方法が選択できるのは、給与・年金以外の所得から生じた住民税についてのみです。
雇用契約のあるアルバイトやパートは、所得が給与に分類されるので、納付方法は選べません。※

クラウドソーシングなどを介して探せるライティングやタスク業務は、大抵業務委託です。

※住民税に関する情報は自治体により異なる可能性があるため、正確な情報は管轄の自治体へ問い合わせください。

副業は違法ではないが、就業規定で禁止されているなら注意を

「副業」に明確な定義はなく、違法行為でもありません。
しかし、会社によっては副業を禁止していることもあり、バレたら罰則が与えられるリスクも生じます。

大抵は“本業に悪影響を及ぼす”ことや、“その副業が周囲にバレることによる会社イメージの損失”などを防ぐために、禁止されているのだと思います。

裏を返せば、本業に支障のないもの、イメージ損失の恐れが少ないものは、バレても低リスクなのかもしれません。

とはいえ、これはあくまで考え方の1つ。
就業規定で禁止されているのであれば、「バレたら罰則があるかも」を念頭に置き、自己責任で行わなくてはなりません。

本当ならバレる前に対策しておくべき

どうしても必要な副業なら、一旦同僚や上司に相談するなど、事前に確認しておくのが賢明かも。
黙っていて後でバレるより、理由が切実なら説明するのが妥当です。

自分の職場は相談できるような空気じゃない、でも副業はどうしてもしたい。
であれば、上述のように自己責任の上で、住民税の通知などからバレないような副業選び、事前準備が必須です。

雑所得に分類される副業ならバレにくい？住民税通知対策がカギ

絶対に職場バレしない副業は、残念ながらありません。
一方で、副業選びや確定申告時の対策などから、バレを極力予防することはできます。
規定で禁止されていても、やむを得ない事情で副業を諦めたくない場合、できれば職場に相談するのが賢明でしょう。

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